アメリカ市場の暴落から始まった日経平均の大暴落だけど、理由がないから多分、調整じゃないかなと思う。日経が千円以上も暴落したから流石に肝を冷やしたけど、手持ちの投資信託は逆に増えてたな。
まー、国内株式を買うためのスクリーニングをする暇がないからなんとか難は避けられたって感じだな。つーかまぁ、僕はぶっちゃけ短期取引は苦手だからキャピタルゲイン目的の売買はせんのよ。利回りで利益を出すための長期投資しかやらん。株式買うとしたら配当金と株主優待が狙いであって、チャートの値動きは見ない。やり方はPBRとPERで割安株を割り出してウォッチリストに登録して、数ヶ月の長期間に渡って定点観測して具合が良さそうなものを買う感じ。
そもそも株式に関しては利益というよりは株主優待が狙いだから採算度外視している。イオンの株主だから株主優待でオーナーズカード持っているけど、オーナーズカードを使って買い物するとキャッシュバックが付くのよ。近くのイオンなんかはオーナーズカードを持っていると、VIP客用の駐車場とラウンジルーム利用権が付いてくる。２月末８月末に株主優待が来るから最低単元株の１００株持っとく良いですよ。
それよりも今年から積みたてNISAの口座開いたから、通常口座からNISAの口座に投資信託を移動したいんだよね。どうも、NISAでは決められた投資信託しか入れられないらしくて今の手持ちのファンドを解約して新たに買い直そうと思っている。
今持っているのは全部「MSCIインデックス・セレクト・ファンド コクサイ・ポートフォリオ」なんだけど、これを解約して「楽天・全世界株式インデックス・ファンド（楽天・バンガード・ファンド（全世界株式）」に移動しようとしている。どっちも全世界インデックスファンドだから良いかなって思った。
投資信託の運用はアセットアロケーションが全てなんだけど、僕は面倒くさいから全額を全世界インデックスファンド一本で運用している。でもって、利回りについても再投資型で複利になるようにして基本は放置である。買い方はドルコスト平均法での毎月１万円の天引積み立てのみ。ファンドを分散したりリバランスしたらもうちょっと利回りが上がるかもしれないけど、投資にそこまで頭を使う気がしないから放置で。僕の資産運用の考え方は、基本的には積み立て投資一択である。資産運用でお金を増やしたいというよりは使わないお金を貯金しているだけ。銀行のゼロ金利に塩漬けしとくのはアホくさいから複利になるようにして投資信託に預けているだけである。
ちなみにインデックス投資をしている理由は、僕の資産運用は橘玲の「臆病者のための株入門」で勉強したからである。
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市場で資金力で劣る個人投資家がヘッジファンドから資産を守る方法は、ドルコスト平均法での分散投資のみである。ギャンブルがやりたい連中は好きにやらせておけば良いのだ。資金を無造作に市場に放り出す連中はハゲタカ共に食い物にされるだけだ。そうやって資本主義経済は回ってる。人生の中での面倒事の８割ぐらいは金で片付く。それだけ貴重なものを熟考もなしにギャンブルに費やす奴はただのアホだ。金は命の次に尊い。
ちなみにサイバーエージェントの社長の藤田晋は資産運用についてこう言っている。
基本的に投資に成功する人というのは、買ったまま忘れてる人か、簡単には売れない人のどっちかだよね。
人は簡単に売れるものを持ってると、ちょっと値動きしただけで売りたくなる衝動に駆られるのよ。でも、そういうときには何も考えないのが一番いい。
短期でちょっと上がっても長い目で見たらもっと上がるかもしれないし、下がっても慌てて売らなければ気付いたら戻ってたりするものだから。
投資というと高度なことをやってる気がするかもしれないけど、たとえば株なんて馬券買ってるのとほぼ一緒。
ビットコインも長期的に見ればもっと大きな価値になるとは思ってるけど、いまは明らかに投機なわけで。それにのまれたり、本気で稼げると思ってるとしたらアホですよ。
僕が最近、口酸っぱく警告を連呼している仮想通貨に関してはこういうニュースが出た。
だが、先ごろ報じられたところによると、中国の規制当局は自国民に対して今後、国内だけでなく世界中のどの場所でも、仮想通貨の取引を行うことを禁止する方針だという。インドも規制を実施すると見られている。
また、モバイル決済の米ストライプは1月、ビットコインによる支払いの受け付けを終了すると発表した。その他にもマイクロソフトを含む少なくとも4社が、電子商取引事業での支払いについて、同様の方針を明らかにしている。
米国ではバンク・オブ・アメリカ、シティグループ、JPモルガン、キャピタル・ワン、ディスカバーが、クレジットカードでの仮想通貨の購入を禁止した。さらに、2月4日には英ロイズ・バンキング・グループが、同様の措置を取ることを明らかにした。
同行の広報担当者はロイター通信に対し、「ロイズ銀行のほかグループ内のスコットランド銀行、ハリファックス、MBNAなどが発行する全てのクレジットカードを使用した仮想通貨取引が対象」だと話している。
クレジットカードのビザは先月、欧州でビットコインのデビットカードを発行していたWaveCrest（ウェーブクレスト）との提携を解消すると発表。また、ロンドンでは貸付業務を行う金融機関の一部が、仮想通貨で資産を保有する人への住宅ローンの承認を見送ったことが分かっている。ローンの返済を仮想通貨に頼ることがあれば、銀行はあまりにも大きなリスクを背負うことになるというのが理由だ。
大手銀行は当初から、ビットコインに否定的だった。従来からある銀行のビジネスモデルを根本的に覆す可能性があると恐れたのだ。だが、金融機関は仮想通貨の存在を可能にしているブロックチェーン（分散型台帳）技術についての知識を深めており、すでにビットコインの必要性を感じなくなったとされている。
ビットコインの価値の根源となるのはブロックチェーン技術だが、それは恐らく国家主導の仮想通貨に流用されていくだろう。考えてもほしいのだが、需給関係だけで時価が乱高下したり、ハッカーに盗まれて取引停止したりする通貨が大々的に流通する社会がまともに機能するはずがない。技術が優れているのならそれを安定した方法で運用したら良いのである。大手銀行なんかは独自の仮想通貨の開発を進めているらしいので、ブロックチェーン技術はそちらの方で有効活用されるだろう。今からビットコインなんかに手を出すのは止めておきなさいと警告はしておこう。今、仮想通貨関係で大々的に広告打っている連中は、人の皮被った悪魔だぞ。
